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【建築図鑑_vol.01】都市計画情報閲覧サービスは使える!

2014/01/09

都市計画情報閲覧サービスというのをご存知だろうか?
東京都や横浜市といった大都市のホームページ上で、都市計画に関わる情報にアクセスできる、設計者にとってはおなじみのサービスだ。 行政によって、掲載されている情報はいろいろあるので、以下にいくつかあげてみた。意外と知られていないように思うので、もっと活用されてよいのではないだろうか。 これらは、一般の方々にも、物件の購入を検討するときに必ず役に立つ。少し注意して見てみれば、情報の読み取り方が分かると思うので、是非チャレンジしてみてほしい。

・都市計画図:用途地域や防火地域、緑化地域等敷地に関する情報や、建ぺい率、容積率、日影規制等建物のボリュームに関する規制等、建物を設計するに当たっての制限に関しての基本的な情報が網羅されている。

・道路台帳:敷地に面した道路が、建築基準法上の道路かどうか、あるいは4m未満の二項道路ではないかといった情報を得ることができる。建築物の敷地は、4m以上の建築基準法上の道路に面していなければならないという規制があり、いざ土地を買ってみたものの、道路だと思っていたものが実は暗渠になった水路で、最悪の場合建物が建てられない土地だった、ということもあり得る。
また、公道か私道かの違いも分かるので、公道を不法に専有していると感じた場合などには、行政に対応を依頼する等の使い方もできる。

・上下水道台帳:敷地に面した道路に上下水道が整備されているかを見ることができる。敷地内への引き込みがされているかも見ることができるため、引き込み工事の必要性の有無や、浄化槽を設置する必要があるかどうかといったことを判断することができる。

・ハザードマップ:液状化危険度や津波、洪水による浸水予測区域、地域の防災拠点等の様々な防災に関する情報を得ることができる。

・地盤調査情報:敷地近くの公共建築物の施工の際に行った地盤調査のデータが提供されている。複数の地点の地盤調査データを見ることができるため、自分の敷地のおおよその性状を推測することができる。

画像は横浜市の都市計画情報閲覧サービス「iマッピー」の一画面。都市計画の情報が網羅されている。 設計者はここから建蔽率や容積率といった建物に対する制限の他、緑化地域や宅地造成等規制地域といった、計画の根幹に関わる重要な制限の有無を役所に行かずに調べることができる。

東京都都市計画情報インターネット提供サービス

横浜市行政地図情報提供システム

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